iモードとは?日本の携帯インターネットを作った革命サービスの歴史と終焉を解説

流行・生活文化

はじめに

いまでは当たり前になった「スマートフォンでインターネットを使う」という行為。ですが、その原点ともいえるサービスが、1999年にNTTドコモから登場したiモードでした。
当時の携帯電話は通話とメールが中心で、インターネットを閲覧するのはまだ特別な操作が必要な時代。そんな中、携帯電話のボタンひとつでニュースや天気、銀行サービス、着メロ、待受画像まで楽しめる仕組みは、多くの人に「未来が来た」と感じさせました。

iモードは、単なる便利なサービスにとどまらず、日本独自の“ガラケー文化”を生み出し、生活スタイルそのものを変えました。いま思い返すと、あの小さな画面の中には、平成のワクワクがぎゅっと詰まっていたように思えます。

本記事では、iモードがどのように誕生し、何が支持され、どんな課題に直面し、なぜ終わりを迎えることになったのかをわかりやすく整理していきます。
当時を知る人には懐かしく、知らない世代には「そんな時代があったのか」と驚いてもらえる、そんな内容を目指しました。

それでは、平成を代表するモバイルサービス「iモード」の歴史をたどっていきましょう。


iモード誕生の背景

当時の携帯電話のイメージイラスト

1990年代後半、日本のモバイル事情

iモードが登場する以前の携帯電話は、通話機能が中心で、メールも「ショートメッセージサービス(SMS)」が主流でした。
当時のネット利用はパソコンが前提で、携帯電話でウェブサイトを見ることは、まだ一般的ではありませんでした。
しかし、携帯電話の普及により「外出先でも情報にアクセスしたい」というニーズが高まり、モバイル通信の新たな可能性が求められ始めていました。

携帯でインターネットを使うという発想

こうした状況の中で生まれたのが、携帯電話を“情報端末”として進化させるという構想です。
ボタンひとつでインターネットにつながり、必要な情報をすぐに確認できる世界。
この着想が、後に「世界初の携帯電話IP接続サービス」となるiモードへとつながっていきました。

iモードが目指したもの

iモードは、従来の電話サービスとは異なり、一般的なHTTPやCompact HTML を採用し、コンテンツ開発者にとって扱いやすい仕組みを整えました。
ユーザーは携帯ひとつでニュース、天気、銀行、メール、エンタメなど、多彩なサービスにアクセスできるようになり、携帯電話の価値を「通話から情報へ」と大きく変えるきっかけを作りました。


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iモードの普及と初期の盛り上がり

高付加価値モデルからスタンダードへ広がる

iモードは、最初はデジタル・ムーバの高付加価値シリーズである「50Xiシリーズ」限定で提供が始まりました。
しかし、サービス開始からわずか数か月で人気は急上昇し、その波は2000年代にかけて発売された「209iシリーズ」などの標準モデルにも広がっていきます。
2001年以降には、ほぼすべてのフィーチャーフォンがiモード対応となり、まさに“携帯インターネット時代”が始まりました。

iモードメールの爆発的人気

iモード普及の最大の原動力となったのが「iモードメール」です。
従来のショートメール(SMS)よりも文字数が多く、添付にも対応し、さらにインターネットメールとして利用できるなど、使い勝手が大きく進化しました。
通信料も比較的安価だったため、学生から社会人まで幅広い層に支持され、携帯メール文化が一気に広がりました。

公式サイトと多彩なコンテンツの誕生

iモード開始と同時に、「iメニュー」内の公式サイトも続々とオープンしました。
ニュース、天気、占い、待受画像、着信メロディ、さらにはネットバンキングまで、当時としては画期的なコンテンツがそろい、携帯電話は“個人専用の小さな情報端末”として急速に進化しました。

特に、着メロや待受画像といったカスタマイズ文化は若い世代を中心に大ヒットし、携帯電話は「個性を表現するアイテム」として定着。
お気に入りのメロディを探したり、有料サイトに登録して壁紙をダウンロードしたりと、iモードは日常そのものの楽しみを増やしてくれました。

日本の携帯ネット文化を決定づけた大ヒット

iモードが成功したことで、他の通信会社も同様のサービスを開始しました。
auの「EZweb」、J-フォン(現ソフトバンク)の「J-スカイ」など、各社がモバイルインターネットに参入し、携帯電話は一気に“ネット前提の端末”として進化を遂げていきます。

その勢いは世界規模にも及び、2006年にはiモードが「世界最大のワイヤレスインターネットプロバイダ」としてギネス世界記録に認定されました。
まさに、平成を象徴するモバイルサービスとしての黄金期でした。


急速普及が生んだ課題

通信障害の多発とシステムの限界

iモードは驚異的な勢いで加入者を増やしていきましたが、そのスピードはシステム設計を追い越すほどでした。
1999年夏ごろから、利用者急増に伴う通信トラフィックの逼迫により「つながりにくい」「ページが開かない」といった障害が頻発。
さらに2000年3月には、サーバー設定の人為的ミスにより、全国で約3時間にわたってiモードが利用できないという大規模障害も発生しました。

NTTドコモは、加入者増加を一時的に抑えるために広告出稿を停止したり、502iシリーズの出荷数を制限するといった“異例の対策”を実施。
同時に、iモードセンターの早期増設とシステム強化を急ぎ、安定運用へ向けた改善が進められました。

この経験から、iモードの基盤であったゲートウェイシステム「GRIMM」は見直され、2003年にはより高性能な「CiRCUS」へと全面移行。
インターネット利用の急増に対応するための転換点となりました。

「パケ死」問題と料金への不安

もうひとつ大きな問題だったのが、従量制パケット課金による高額請求、いわゆる「パケ死」です。
iモードの通信料金は、利用データ量(パケット数)に応じて加算される仕組みで、ページを閲覧すればするほど料金が増えていく構造でした。

今のように「どれくらいのデータを使ったか」が確認できる仕組みはなく、知らないうちに膨大な通信量を発生させてしまうケースも多発。
利用者の間では「ネットを見るのが怖い」「月額が予想できない」という声も広がりました。

この問題は、3Gサービス「FOMA」登場後に見直され、ついに定額制パケット通信『パケ・ホーダイ』が導入されることで大きく改善。
スマートフォン時代へと続く、通信料金の“定額化”の流れを作ることになります。


iモードの仕組みと独自文化

専用ネットワークと公式サイトの仕組み

iモードの大きな特徴は、NTTドコモが構築した「iモード専用ネットワーク」を経由してインターネットにつながる点でした。
このネットワークの入り口となるのがiモードセンターで、ここがゲートウェイとして公式サイトや外部サイトへの通信を管理していました。

公式サイトは、ドコモが審査したコンテンツプロバイダのみが掲載され、情報料課金もドコモが代行するビジネスモデルが確立。
ユーザーは安全に利用でき、企業側も安定した収益を見込めることから、多くのサービスが参入しました。

Compact HTML を採用した理由

当時の携帯は画面が小さく、メモリ容量も限られていました。
そこで採用されたのが、通常のHTMLを携帯向けに最適化したCompact HTML(cHTML)です。
WAPやWMLではなくHTTPベースの方式を採用したことで、ウェブ開発者にとって敷居が低く、多くの“携帯サイト”が誕生しました。

「勝手サイト」の登場

公式サイトだけでなく、個人や小規模サイト運営者がcHTMLで自由にコンテンツを公開できた点も、iモード文化を大きく広げた要因です。
これらは「勝手サイト」と呼ばれ、日記、占い、ゲーム、素材配布など、多種多様なコンテンツが生まれました。
ガラケー時代の個人サイト文化を思い出す人も多いのではないでしょうか。

iアプリがもたらした可能性

2001年から提供された「iアプリ」は、携帯電話上で動作するJavaアプリケーションで、ゲーム、辞書、ツールなど、さまざまなアプリが登場。
現在のスマホアプリ文化の“先駆け”となる存在でした。

マルチメディア機能の進化

iモードはメール機能も世代を重ねて進化していきます。
写真を送れる「iショット」、画像や装飾が使える「デコメール」、動画を送れる「iモーションメール」など、携帯メールの表現力はどんどん高まりました。

また、電子書籍や地図アプリ、着うた・着うたフルといった音楽配信も登場し、携帯電話がエンタメ端末としての役割を強めていく時代でした。


サービス衰退とスマートフォンへの移行

スマートフォン登場がもたらした大きな転換点

iモードの隆盛は長く続きましたが、その流れを一変させたのが2000年代後半のスマートフォン登場です。
特に2008年に発売された初代iPhoneは、PC向けのウェブサイトを“そのまま”閲覧できるフルブラウザを搭載し、アプリストアによってユーザー自身が自由にアプリを追加できる世界を実現しました。

これにより、従来の「公式サイト」「cHTML」「キャリアごとの独自仕様」に依存したモバイルインターネットは次第に役目を終えることになります。
スマホの自由度と表現力は圧倒的で、多くのユーザーがガラケーから乗り換え始めました。

iモード端末の新機種が消えた理由

スマートフォンの普及が進む中、iモード対応の新機種は年々減少し、ついに2015年の「P-01H」を最後にiモード端末は姿を消します。
2016年中には、iモードケータイの出荷が完全に終了し、ラインナップはスマホへと一本化されました。

新規受付の終了とサービス終了予定

NTTドコモは2019年9月30日をもってiモードの新規契約受付を終了しました。
そして、サービスを支えるFOMA網の停波に合わせ、2026年3月31日をもってiモードサービスも終了する予定です。

長く日本のモバイル文化を支えてきたiモードは、スマートフォンという新しい時代へ道を譲り、その役割を静かに終えようとしています。

spモードへの引き継ぎ

ユーザーの利便性を損なわないよう、2010年からはスマートフォン向け接続サービス「spモード」が提供されました。

iモードを解約しても、spモード契約とセットにすれば@docomo.ne.jpのメールアドレスを継続利用できる仕組みが用意されており、メール文化の継続にも貢献しました。


海外展開の成功と失敗

世界へ挑んだ iモードブランド

日本で圧倒的な成功を収めたiモードは、2002年ごろから海外の携帯電話会社に技術提供を行い、国際展開を進めました。
iモードの仕組みをそのまま導入し、公式サイトのような“モバイルポータル”を構築することで、新たな収益モデルを作ろうとしたのです。

しかし、海外で待ち受けていた壁

結果として、iモードの海外展開は大きな成功とは言えず、最終的にドコモは約1兆5000億円規模の損失を計上することになります。
その背景には、いくつかの重要な要因がありました。

1. 携帯利用習慣の違い

日本ではメールやウェブ利用が早期から普及していましたが、多くの国では
・通話とSMSが中心
・メールやネットはPCで利用する習慣

が根強く、携帯で情報を取得する文化が育っていませんでした。

2. 料金体系がユーザーの心理に合わなかった

日本ではパケット定額制が普及したことで、ネット利用のハードルが下がりましたが、海外では従量課金が主流。
「使った分だけ高額請求になるかもしれない」という不安があり、積極利用が進まなかったのです。

3. コンテンツ利益配分の違い

国内ではコンテンツ事業者にとって有利なドコモ10%・提供側90%という配分でしたが、海外では逆にキャリア側が50%以上を取るケースも多く、プロバイダが参入しにくい構造になっていました。

唯一と言える成功例:フランス

一方、フランスの「ブイグテレコム」は、他国の失敗例を研究し、日本版iモードに近い形でサービスを展開。
その結果、2年間で85万契約を獲得するなど、一定の成功を収めました。
日本市場の“成功モデル”を忠実に活かした数少ないケースと言えます。

iPhoneの登場と世界の転換

その後、iPhoneが世界的に普及し、PC向けサイトをそのまま見られるブラウジング体験が標準化されると、iモード型の“閉じたプラットフォーム”は完全に役割を終えました。
こうして、ガラケー文化とともにiモードは世界的な潮流の中で幕を下ろすことになります。


まとめ

iモードは、単なる携帯電話サービスの一つにとどまらず、平成の生活文化そのものを変えた歴史的な存在でした。
ボタンひとつでニュースを読み、メールを送り、銀行の残高を確認し、着メロや待受画像で携帯を個性的に飾る——。
今では当たり前の「モバイルで情報を扱う習慣」を、初めて日本に根付かせたのがiモードだったと言えます。

しかし、急速な普及は通信障害や「パケ死」問題といった課題も生み、やがてスマートフォンという新時代の波が到来します。
PC向けサイトを自由に閲覧できるフルブラウザ、高度なアプリ、タッチ操作など、iモードの枠を超える体験が広がり、ガラケー文化は静かに幕を下ろしました。

2026年3月31日には、FOMA停波とともにiモードサービスも完全終了します。
それでも、あの時代に携帯を開いて“i”ボタンを押した瞬間のワクワクは、今も多くの人の記憶に残り続けています。
iモードは、平成のモバイル文化を象徴する、かけがえのない存在でした。

この記事が、当時を知る人には懐かしく、知らない世代には新しい発見になることを願っています。


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